ゴミのトラブル

トラブル

近年、リチュウーム電池からの発火なのでゴミ焼却炉が使えない事態が起ったり、ごみ収集車が爆発するなどの事態があります。

地域自治体でごみ収集や分別は様々などの注意が必要です。

特に分別など電池系統と燃えるごみを混在した場合などに上記事案になるようです。

自治体では不燃で捨てていたプラスチックが今度の自治体では可燃だったり、頑張って資源に分別しているペットボトルも汚れていたら可燃で良かったり。「もう何が正しいのか全く分からない…！！」

まず、ペットボトルやプラマークのあるもの（容器包装プラスチック類）は容器包装リサイクル法という法律でリサイクルを推進することが求められています。

リサイクルによってペットボトルは卵パックや繊維、もう一度飲料用ボトルなどに、容器包装プラスチックは物流パレットや再生プラスチック原料、工場の炉で燃やすための燃料などに生まれ変わっています。なお、この法律が作られた平成１２年当時、家庭から出るごみの約60％（容積比）が容器包装プラスチックごみで、これを何も対応せずごみ埋め立を続けたら最終処分場（埋立地）が７～９年で溢れてしまうほどひっ迫した状況でした。現在は最終処分場の残余年数は全国平均で20年くらいには延びたようですが、一方で温暖化対策として資源の有効活用の重要性が急速に高まってきています。

ペットボトルのリサイクルSDGｓ

プラマークがあるものやペットボトルも、ひどく汚れてしまったものはリサイクル品の品質を下げてしまう可能性があり、またプラスチックでもプラマークがないものはリサイクル対象ではないため、リサイクルに回せません。その場合、可燃ごみとして処理することが増えています。きないプラスチックを不燃ごみとして処理することが多かったのですが、近年焼却炉の性能が向上し、プラスチックを安全に安定的に燃やすことができる施設が増えおり、リサイクルできないプラスチックを可燃ごみとして処理する自治体が増えているのです。プラスチックごみを不燃ごみにせず可燃ごみにすることには２つのメリットがあります。ひとつは不燃ごみとしてそのまま埋め立てを行うと埋立地（最終処分場）があっという間に足りなくなってしまうこと、もう一つは燃やした時に発生する燃焼熱を回収することにより有効活用できることです（これをサーマルリサイクルと言います）。

自治体により処分が異なります