旧耐震と新耐震　

1981（昭和56）年5月31日までの建築確認において適用されていた基準のことを旧耐震基準と呼び、震度5強程度の揺れでも建物が倒壊せず、破損したとしても補修することで生活が可能な構造基準として設定されています。

特にマンション購入時には気を付けたい事項の１つです現実に日本で起きている地震の大きさを考えると、この基準に辛うじて適合しているレベルの耐震性しか持ち合わせていない物件の場合、地震での倒壊リスクが比較的高いといえるでしょう。

新耐震

1981（昭和56）年6月1日以降に建築確認において適用されている基準のことを新耐震基準と呼び、「震度6強、7程度の地震でも倒壊しない水準」であることが求められる耐震基準です。見分け方としては新耐震基準か旧耐震基準かの境目になるのは、建築確認日（建築確認申請が受理された日）です。

1981（昭和56）年5月31日までの建築確認において適用されていた基準のことを旧耐震基準と呼び、1981（昭和56）年6月1日以降に建築確認において適用されている基準のことを新耐震基準となります。

日本ではこの水準の地震も「頻発する」とは言い難いですが、旧耐震基準と比較すると新耐震基準で建築された物件の方が信頼性は高いのは一目瞭然といえます。

再生リフォームポイント

耐震性を踏まえ、再生リフォームのポイントは、①耐震診断：築40年を超える物件では建物が新耐震基準に沿った耐震性を確保することが求められます。1981年5月31日以前のものは特に耐震性が低く場合があり、耐震診断を行う必要があります。新耐震基準に合わせ耐震性を確保しなければなりません。②配管交換：配管が腐食したり、毀損したりして傷んで可能がありますので適切な部材へ変更しなければなりません。水回り部門は特に漏れなどあると多くの設備や部材にも影響されますのでキッチン・ユニットバス・トイレ・洗面は必ず確認ポイントです。③断熱性の確認：古い物件は特に断熱材さえ入っていない場合もありますので、チャックポイントであります。2020年には断熱基準の義務化も始まりますのでご注意ください。④筋交い：室内を解体すると筋交いがない場合や金属プレートなどまず用いていませんので確実に補強が必要で図面と現場を照らし合わせることが重要です。基本ことから耐震性を確保できます。